Play-to-Earn（P2E）ゲームの定義から事例・経済設計・リスクまで徹底解説
エバープレイ編集部P2Eゲームとは：定義と成り立ち
P2E（Play-to-Earn）ゲームとは、プレイヤーがゲーム内での活動を通じて暗号資産（仮想通貨）やNFT（Non-Fungible Token：非代替性トークン）などの経済的価値を獲得できるゲームを指します。従来のゲームは「プレイして楽しむ」ことを主目的としていましたが、P2Eはプレイにより実際の価値が得られる点で異なります。ブロックチェーン技術の発展とNFTの普及が背景となり、2020年代初頭に注目を集めました（Play-to-earnに関する概説は英語版Wikipediaも参照可能です）。
仕組み：トークン、NFT、マーケットプレイス
P2Eの基本的な構成要素は以下の通りです。
- ブロックチェーン：資産の所有権や取引履歴を不変に記録します。
- トークン（暗号資産）：ゲーム内報酬やガバナンスに使われる。例：専用ガバナンストークンやユーティリティトークン。
- NFT：キャラクター、アイテム、土地などを唯一無二の資産として表現。所有と売買が可能です。
- マーケットプレイス：NFTやトークンを交換・売買する場（OpenSeaなど）。
- ウォレット：ユーザーが資産を管理するためのツール（MetaMask等）。
プレイヤーはバトル、育成、探索、取引などのゲーム行為を通じてトークンやNFTを獲得し、それを外部マーケットで売却することで法定通貨に換えることができます。
代表的な事例
- Axie Infinity：最も有名なP2Eの一つ。キャラクター（Axie）を育てて戦わせ、SLPやAXSといったトークン報酬を得られる仕組みで、フィリピンなどで「副業」として注目されました（Axie Infinity公式や各種解説記事を参照）。
- Decentraland / The Sandbox：仮想の土地をNFTとして所有・開発し、コンテンツ提供や入場料で収益化するメタバース型の例。
- Immutable/Splinterlandsなど：カードゲームやコレクティブル要素の強いタイトルも多く存在します。
P2Eの経済設計（トークノミクス）
P2Eの成功はゲーム内経済の設計に大きく依存します。主要なポイントは以下の通りです：
- トークン供給と流通：報酬の発行速度や総供給量はインフレの制御に直結します。過剰供給はトークン価格の暴落を招く。
- 価値の循環：プレイヤーが獲得したトークンをゲーム内で消費（スキル強化、アイテム購入など）する仕組みが必要で、外部に全部流出すると経済が崩壊する。
- ユーザー獲得と流入：新規ユーザーの流入が報酬需要を支えるため、マーケティングと継続的なゲーム性が重要。
Axie Infinity等の例では「ブーム→新規流入→報酬価値低下→収益構造の崩壊」という波が観測されており、持続可能性の設計が課題です。
メリット：プレイヤー・開発者双方にとっての可能性
- プレイヤー：ゲーム内活動で収入を得られる（特に経済的な選択肢が少ない地域での雇用代替になったケース）。所有権に基づく真のデジタル資産が持てる。
- 開発者：ユーザーが資産を二次販売することでエコシステムが活性化し、手数料収入やトークン配布によりコミュニティ主導の発展が期待できる。
- 新しいビジネスモデル：従来の買い切り・サブスクリプションに加え、トークンエコノミーを用いた収益化が可能になる。
リスクと課題
P2Eには多くの利点がある一方で、複数の重大なリスクもあります。
- 価格変動リスク：トークン価格が大きく変動すると、プレイヤーの期待や生活に直結する問題が生じる。
- セキュリティ：ブロックチェーンやスマートコントラクトの脆弱性、中央管理的なブリッジやウォレットのハックが発生しています。例としてRoninネットワークのハックでは巨額の資金が流出しました（報道参照）。
- 詐欺・Rug Pull：短期的に資金を集めてプロジェクトを放棄する事例があり、注意が必要です。
- ユーザー体験：ウォレット作成、ガス代、トランザクション待ちなど、従来ゲームと比べて参入障壁が高い。
- 規制・税務：国によって法的取り扱いや税負担が異なり、個人が得た暗号資産は課税対象となる場合が多い（日本でも暗号資産に係る課税の対象となる点に留意が必要）。
- 環境問題：ブロックチェーンの合意アルゴリズム次第でエネルギー消費の問題が出るが、EthereumのProof-of-Stake移行（The Merge）により消費削減が進んでいます。
技術的解決策と現在のトレンド
上記課題に対して業界が取り組んでいる主な技術的解決策は以下です。
- Layer-2/サイドチェーン：ガス代削減やスループット向上のため、Polygon、Immutable X、Ronin（Axie用）、FlowなどのL2や専用チェーンが利用されています。
- 改良されたトークノミクス：インセンティブと消費のバランスを取るためのバーン機構、ステーキング、ロックアップなど。
- より良いUX：カストディアルウォレットやフィアットのオン/オフランプを実装して、ブロックチェーン非専門家でも使えるようにする取り組み。
- セキュリティ監査：スマートコントラクト監査やバグバウンティの導入が一般化。
規制・税務（日本を含む）
暗号資産やNFTの取り扱いは各国で法的整備が進んでおり、日本でも税務上の取り扱いやマネロン対策、消費者保護が重要視されています。個人の暗号資産の売買や報酬は課税対象となることが一般的です。日本の税法では暗号資産に関わる所得は「雑所得」として扱われる場合が多く、確定申告が必要になるケースがあります（制度は随時更新されるため、最新の国税当局や税理士への確認を推奨します）。
プレイヤー・開発者への実務的なアドバイス
- プレイヤー：プロジェクトのホワイトペーパー、トークノミクス、流動性、運営体制、監査の有無を確認する。資産運用は自己責任で行い、分散化とリスク管理を心掛ける。
- 開発者：経済設計の持続可能性を最優先に。コミュニティ運営、透明な運営、セキュリティ対策（監査・保険）を整える。UX改善で非専門家の参入障壁を下げることが普及の鍵。
今後の展望
P2Eは単なるブームではなく、デジタル資産や所有権を中心に据えた新しいゲームの形を提示しています。ただし、長期的に成功するには「楽しいゲーム体験」と「持続可能な経済モデル」の両立が不可欠です。規制整備や技術（L2、PoS、ガバナンスモデル）、UXの改善が進めば、エンタメ産業やメタバース領域での実用的なユースケースがさらに増える可能性があります。
まとめ
P2Eはブロックチェーン技術によって可能になった新しいゲーム経済の形です。プレイヤーにとっての収益機会、開発者にとっての新たな収益モデルという利点がある一方で、経済設計、セキュリティ、規制、UXといった課題も存在します。関心を持つプレイヤーや開発者は、技術的・法的側面を理解し、慎重にプロジェクトを評価することが重要です。
