Sonyが音楽にもたらした革新と現在――ハード・ソフト・ビジネスを横断する総合力

2025年12月13日 最終更新日時 : 2025年12月13日 エバープレイ編集部

Sonyと音楽の関係――概要

Sony（ソニー）は1946年に井深大と盛田昭夫によって東京通信工業として設立され、1958年に「Sony」の社名を採用しました。もともとは通信・電子機器の開発企業として出発しましたが、音響・録音・再生機器とコンテンツ（音楽）を両輪で育てる戦略をとることで、ハードウェアとソフトウェアの両面から音楽産業に大きな影響を与えてきました。本コラムでは、技術革新、コンシューマー製品、レコード会社・音楽ビジネス、デジタル化への対応、そして今後の課題と展望を整理して深掘りします。

録音・再生技術でのイノベーション

Sonyはハードウェアの分野で数々の革新を生み出してきました。特に一般消費者向け音楽体験を変えた代表例としてWalkman（ウォークマン）、Discman（ディスクマン）、MiniDisc（ミニディスク）などが挙げられます。

  • Walkman：1979年に初代ポータブルカセットプレーヤーTPS-L2が発売され、個人が移動中にも音楽を楽しめるという文化を世界に広めました。携帯音楽の概念を定着させ、ヘッドフォン文化や個人向けリスニング習慣を生み出しました。
  • Discman（CDポータブル）：光ディスク時代へと移行する中で、CDプレーヤーのポータブル版が普及しました。CD自体はSonyとPhilipsが共同で開発した規格であり（コンパクトディスク）、デジタル音楽の標準化を促しました。
  • MiniDisc（MD）とATRAC：1992年に登場したMiniDiscは小型光磁記録メディアと独自の圧縮技術ATRACを組み合わせ、可逆圧縮とは異なる形で高音質と携帯性の両立を目指しました。市場ではCDや後のMP3/フラッシュプレーヤーとの競争に直面しましたが、音質管理や編集機能で一定の支持を得ました。
  • SACD（Super Audio CD）とDSD：より高音質を追求する試みとして、SonyとPhilipsはSACDおよびDSD（Direct Stream Digital）フォーマットの開発に関わり、ハイレゾリューション再生の選択肢を提示しました。のちにハイレゾ市場はストリーミングやダウンロード型の高解像度音源へと拡大しています。

音楽ビジネスへの本格参入とグローバル展開

Sonyは機器だけでなくコンテンツ面でも強力に展開しました。1968年に日本ではCBSソニー（現：ソニー・ミュージックエンタテインメント）が設立され、海外では1988年にCBSレコードを約20億ドルで買収するなど、レコード会社としての基盤を強化しました。

  • 1988年のCBSレコード買収後、社名は1991年にSony Music Entertainment（SME）へと改称され、コロンビア（Columbia）、Epic、RCA 等の歴史あるレーベルを擁する国際的な音楽グループとなりました。
  • 2004年、SonyはBMGとの統合（Sony BMG）を行い、2008年にはBMGの持分を買い戻して再びSony Music Entertainmentとして独立。こうした再編を通じて、グローバルな音楽資産・アーティスト・カタログを拡張しました。
  • 一方で、日本国内向けのソニー・ミュージック（Sony Music Entertainment Japan、SMEJ）は独自の事業運営を続け、J-POP、アニメ音楽、声優音楽など日本の音楽市場に深く根差したコンテンツを提供しています。

デジタル化・配信時代への対応

インターネットとデジタル化は音楽流通の土台を根本から変えました。Sonyも早期からデジタル配信やソフトウェアの開発に取り組みましたが、すべてが成功したわけではありません。

  • SonicStageとConnect：2000年代にSonyは独自の音楽管理ソフト（SonicStage）やダウンロードサービス（Connect）を展開し、ATRACやDRM（著作権管理）を組み合わせたエコシステムを構築しました。しかし消費者はDRMやクローズドな環境に不満を抱き、iTunesやMP3/DRMフリーの動向に押される形で同サービスは縮小・終了しました。
  • ストリーミング対応：2010年代以降のストリーミング時代にあって、Sonyは主要配信サービスへのライセンスを進め、グローバルの流通チャネルを確保しました。音楽会社としての強みを活かし、サブスクリプション収益やパブリッシング収入の確保を図っています。
  • ハイレゾとプレミアムオーディオの推進：近年は高解像度音源の普及を推進し、自社のハイレゾ規格対応プレーヤー（ハイレゾWalkman）やヘッドフォン、オーディオ製品群と連携して付加価値を提供しています。これにより物理/ダウンロード/ストリーミングの三本柱で音楽を提供する戦略をとっています。

コンテンツ制作・アーティスト支援とローカル戦略

Sonyの強みは単なる流通だけでなく、A&R（アーティスト発掘）、プロモーション、マネジメント、音楽出版といったクリエイティブ支援にあります。日本市場ではSMEJがアニメ音楽やアイドル、J-POPのヒットを多数生み出し、海外市場では大手レーベルとして世界的なアーティストのサポートやカタログ運用を行っています。

  • 音楽出版社（ソニー・ミュージックパブリッシング等）は作曲家・作詞家の権利管理を行い、ライセンス収入やシンク権利（映像コンテンツとの組合せ）で収益を得ています。
  • アニメやゲーム音楽との連携も強く、映像コンテンツとのシナジーを通じて音楽の収益化を図っています（日本市場における強み）。

技術・ツールとプロ向けソリューション

Sonyはコンシューマー機器だけでなく、プロ向けの音響機器やソフトウェアにも関与してきました。かつてはSound ForgeやVegasといった音声・映像編集ソフトを保有していた期間もあり（のちに売却）、プロフェッショナル領域の取り組みも行ってきました。また、レコーディングやマスタリングの現場での高音質ソリューション開発も続いており、ハードとソフト双方のノウハウが競争力を生んでいます。

課題と今後の展望

Sonyが直面する主要な課題は、デジタル化による収益構造の変化、権利管理の複雑化、AI・生成技術の普及に伴うクリエイター保護のあり方などです。一方で、強力なカタログ資産、ハードウェアとの連携、グローバルなレーベルネットワークは大きなアドバンテージです。

  • 収益多様化：ストリーミング中心の収益構造では単価が低いため、ライセンス、シンクロ（映像使用）、ライブや関連商品の収益化が重要になります。
  • 権利処理とブロックチェーン/メタデータ：楽曲の著作権・演奏家の権利処理は依然として複雑で、正確なメタデータ管理や透明性の向上が求められます。Sonyは既存インフラを活かしつつ新技術の導入を検討しています。
  • AI時代の対応：生成AIによる楽曲生成やサンプリングの扱いが課題です。権利保護と新技術活用のバランスが求められます。

まとめ

Sonyは「音」をめぐるハードとソフトの両面で独自のエコシステムを築いてきました。Walkmanに象徴されるような消費者体験の革新、SACDやハイレゾに見られる音質追求、さらにレーベル・パブリッシングを通じたコンテンツ提供力という三つの柱で、音楽ビジネスにおいて一貫した影響力を持ち続けています。今後はストリーミング主導の市場構造、AIや権利処理の課題にどう対応するかが焦点となりますが、ハードとコンテンツを同時に持つというSonyの強みは依然として有力な競争資源です。

エバープレイの中古レコード通販ショップ

エバープレイでは中古レコードのオンライン販売を行っております。
是非一度ご覧ください。

エバープレイオンラインショップのバナー

また、レコードの宅配買取も行っております。
ダンボールにレコードを詰めて宅配業者を待つだけで簡単にレコードが売れちゃいます。
是非ご利用ください。
https://everplay.jp/delivery

参考文献

カテゴリー
全般
前の記事
COSC認定とは？時計ファッションで差がつく「クロノメーター」の真実と選び方
2025年12月13日
次の記事
精密時計の世界：歴史・仕組み・素材・ファッション性まで深掘りするガイド
2025年12月13日