6D BIMとは何か──サステナビリティとライフサイクル最適化の実践ガイド

2025年12月28日 最終更新日時 : 2025年12月28日 エバープレイ編集部

はじめに：6D BIM が注目される背景

BIM（Building Information Modeling）は設計・施工の効率化を進める手法として普及し、4D（工程）・5D（コスト）といった“次元”の概念が一般化しています。その中で6D BIMは、建物のサステナビリティやライフサイクル全体の最適化を目的とした情報管理を指します。近年、脱炭素やゼロカーボン建築、長期的なライフサイクルコスト（LCC）削減への関心が高まるなか、6D BIM の重要性も増しています。

6D BIM の定義と位置づけ

6D BIM は標準化された単一の定義が存在するわけではありませんが、一般的には「設計・施工段階で作成されたBIMモデルに対して、運用・維持管理（Operation & Maintenance）、環境性能（Energy, Carbon）、ライフサイクル評価（LCA）に関連する属性や解析情報を組み込み、建物のライフサイクル全体で利用可能にするプロセス」を指します。これは4D（時間）、5D（コスト）に続く拡張で、しばしば7D（施設管理/資産管理：FM）と連続的に扱われます。

6D が扱う主な情報と解析

  • エネルギー性能：年間エネルギー消費、ピーク負荷、シミュレーション結果（熱負荷、日射など）
  • 温室効果ガス（GHG）・ライフサイクルカーボン：材料の製造から廃棄までを含むライフサイクルアセスメント（LCA）データ
  • 運用コストとライフサイクルコスト（LCC）：保守・更新の時期と費用予測
  • 資産情報：設備の性能データ、メンテナンス履歴、交換部材の仕様
  • 環境指標・認証関連データ：BREEAM、LEED、CASBEE 等の評価に必要なデータ

データ基盤と交換フォーマット

6D BIM の実装には、信頼できるデータ基盤と標準的な交換フォーマットが不可欠です。IFC（Industry Foundation Classes）は幾何・属性ともに中立的な交換形式として広く用いられ、COBie（Construction Operations Building information exchange）は運用・保守段階に引き継ぐ資産情報のテンプレートとして有用です。解析結果やLCAデータは専用ソフトやプラグインを通じてモデルに結び付けられます。

導入に必要な技術・ツール

  • BIM authoring ツール（Revit、ArchiCAD 等）とそのプラグイン
  • エネルギー解析ソフト（EnergyPlus、IES VE、DesignBuilder 等）
  • LCA・ライフサイクルコスト解析ツール（One Click LCA、Tally、SimaPro 等）
  • IFC/C O B ie 対応ツールとBIMコラボレーションプラットフォーム（BIM 360、BIMcloud 等）
  • デジタルツインやIoTプラットフォーム（運用段階での実績データ取得とフィードバック）

業務ワークフローの実際例

典型的な6D BIMのワークフローは次のようになります。設計段階でBIMモデルに材料仕様や設備性能を詳細に付与し、エネルギー解析やLCA解析を実行。解析結果を設計決定に反映させ、最終的な承認モデルには運用段階で必要な資産データを付与します。引き渡し時にはCOBieなどのフォーマットで資産情報をFMチームへ移管し、運用中はIoTやBMSデータを受けてモデルの実性能を検証・最適化します。

6D BIM がもたらす効果

  • エネルギー効率化と運用コスト削減：設計段階でのシミュレーションにより運用負荷を低減
  • ライフサイクルカーボン低減：材料選定や構法の比較による最適化
  • 資産価値の向上：メンテナンスが計画的に行われ、設備寿命が延びる
  • サステナビリティ評価・認証取得の効率化：必要データをBIM内で整備可能
  • 設計と運用の連続性：実運用データを設計にフィードバックすることでPDCAが回る

導入上の課題と対策

  • データ整備のコストと工数：標準テンプレート（COBie等）を活用し、段階的導入で負荷を分散する
  • データ品質と整合性：属性項目の定義（EIR/BEP）をプロジェクト初期に合意する
  • ソフト間の相互運用性：IFCの活用やベンダーニュートラルなワークフロー設計を行う
  • 運用フェーズとの連携不足：FM部門を含めた早期参画と引き渡しルールの整備
  • スキルと組織文化：教育投資と社内プロセスの見直しが必要

政策・規格との関連

ISO 19650 シリーズはBIM情報管理の国際規格として広く参照されています。国や自治体のゼロカーボン目標や建築物省エネ基準の強化に伴い、6D的なデータ管理・解析は規制順守や助成適用のためにも重要です。各国で求められるFMデータや環境報告の形式を踏まえて、BIMデータの受け渡し仕様を設計することが推奨されます。

実装のロードマップ（推奨手順）

  • 現状把握：既存業務とツール、データフローを可視化
  • 目標設定：CO2削減率やLCC低減目標、活用シナリオを明確化
  • 標準化：EIR（Employer’s Information Requirements）やBEP（BIM Execution Plan）を策定
  • ツール選定とトレーニング：必要な解析ツールと連携基盤を選び、教育を行う
  • パイロット実施：小規模プロジェクトで運用を検証し、プロセスを改良
  • スケールアップ：組織横断で標準を展開し、運用フェーズのPDCAを回す

注意点：誤解されやすいポイント

  • 6D = 単なる「エネルギー解析」ではない：LCA、運用情報、FM連携まで含む広義の概念である
  • ツール任せにしない：解析結果の解釈・設計判断は専門知識を伴う
  • データは価値だが管理が要：利活用を想定したデータ構造と責任範囲の明確化が必要

まとめ：6D BIM の将来展望

6D BIM は単なるトレンドではなく、脱炭素、長寿命化、資産最適化といった社会的要求に応える実務上の必須要件へと近づいています。技術の成熟とともにIFC などの相互運用性、IoTとの連携が進み、設計段階と運用段階の情報流通が滑らかになることで、建築のライフサイクル全体で持続可能性を高める実効的な手段となるでしょう。計画的な投資と組織横断の取り組みが成功の鍵です。

参考文献

カテゴリー
建築・土木
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