稼働率を最大化する方法：測定・分析・改善の実務ガイド

2025年12月28日 最終更新日時 : 2025年12月28日 エバープレイ編集部

稼働率とは何か — 基本定義とビジネスでの位置づけ

稼働率（稼働率・利用率）は、ある資源（設備、人員、車両、スペースなど）が実際に稼働している時間や能力の割合を示す指標です。一般的には「実際稼働時間 ÷ 利用可能時間」や「実利用量 ÷ 最大供給能力」として定義され、製造業・サービス業・IT運用・宿泊業など、業種を問わず重要なKPIとなります。

稼働率の主な種類と計算式

  • 設備稼働率：設備が稼働している時間 ÷ 設備が稼働可能な時間（例：勤務時間やシフト時間）
  • 人員稼働率（稼働率）：実働時間 ÷ 勤務時間（休憩・有休を除く）や売上対応時間 ÷ 勤務時間
  • 収益ベースの稼働率：実際の売上 ÷ 理論上の最大売上（例：RevPARなど）
  • 容量利用率（Capacity Utilization）：実生産量 ÷ 最大生産能力

代表的な計算式例：

設備稼働率（％）＝（実稼働時間 ÷ 稼働可能時間）×100

容量利用率（％）＝（実生産量 ÷ 設計能力または最大能力）×100

稼働率と関連指標：見落としがちな違い

稼働率はしばしば他の指標と混同されます。重要な関連指標を整理します。

  • 稼働率と可用性（Availability）：可用性は設備が故障などで停止していない割合。稼働率は可用である時間のうち実際に稼働していた割合を示す場合がある。
  • 稼働率とOEE（総合設備効率）：OEEは可用性×性能効率×品質率で計算され、稼働率よりも生産性全体を評価する尺度です（参考：OEEの定義）。
  • 稼働率と待ち時間（リードタイム）：キューイング理論では、稼働率が高くなるほど待ち時間や遅延が急増するため、稼働率をただ上げれば良いわけではない点に注意が必要です（Littleの法則など）。

なぜ稼働率が重要か — ビジネスインパクト

  • コスト効率：固定費が占める産業では、稼働率向上が1単位当たりコスト低減に直結します。
  • 収益最大化：設備や人員の稼働を最大化することで、売上ポテンシャルを引き上げられます。
  • 投資判断：設備投資の必要性判断において、現状の稼働率は重要な指標です。高い稼働率＝追加投資の余地が小さい等。
  • サービス品質：一方で高すぎる稼働率は遅延や品質低下の原因となるため、適正なバランスが重要です。

現場での測定方法と注意点

測定時のポイント：

  • 母数の定義を明確にする：稼働可能時間に何を含めるか（メンテナンス、教育、準備時間など）を統一する。
  • 測定単位の統一：時間、シフト、製品単位など、比較可能な単位で測る。
  • サンプリングと集計周期：短期の変動を見たいのか長期トレンドなのかによって集計周期を決める。日次・週次・月次で乖離が出ることがある。
  • データの信頼性確保：手入力に頼ると誤差が出やすい。IoTやERP、MESの自動ログを活用する。

稼働率を改善する具体策

  • 予防保全とTPMの実施：計画的なメンテナンスで故障停止を減らし、可用性を高める。
  • ラインバランシング・スケジューリング最適化：能力に合った生産計画を立て、ボトルネックの負荷を平準化する（TOCの活用）。
  • 多能工化・クロストレーニング：人員のフレキシビリティを高め、欠員や変動に対応できる体制を作る。
  • 短納期化（SMED等）と段取り替え時間短縮：切替時間を減らすことで稼働可能時間を増やす。
  • 在庫や仕掛品でのバッファ設計：極端な高稼働を避けつつ、需要変動に耐えるための適切なバッファを設ける。
  • デジタル化と可視化：ダッシュボードで稼働状況をリアルタイムに把握し、異常を早期発見する。

定量的シナリオ例（製造ライン）

例：1日の稼働可能時間が8時間（480分）、実稼働時間が360分の場合

稼働率＝360 ÷ 480 ×100＝75％

同じラインで稼働率を85％に上げると、可処理量が約13％増えるが、故障・品質問題・待ち時間の増加リスクも上がる可能性がある。改善策は段階的に実行し、OEEやリードタイム、品質指標と合わせて評価すること。

稼働率を誤って解釈すると起きる問題

  • 過度な稼働追求による品質低下：無理なスケジューリングで不良率が上がる。
  • 短期最適化で長期的投資を怠る：一時的に稼働率を上げるための無理な延長は設備疲弊を招く。
  • ベンチマークの不整合：業種や製造方式によって適正な稼働率水準は異なるため、同業他社との比較も注意が必要。

業種別の目安（参考値）

業種・事業モデルにより適正な稼働率は大きく異なります。以下は一般的な傾向（目安）です。

  • 重工業・連続生産：高い稼働率（80〜95％）が求められることが多いが、メンテナンス計画は不可欠。
  • 受注生産・小ロット製造：ライン切替の都合で稼働率は低め（50〜75％）でも効率的な場合がある。
  • サービス業（飲食・小売）：ピーク・オフピークの差が大きく、平均稼働率だけで評価しない。
  • 宿泊業（RevPAR連動）：客室稼働率と単価を合わせた評価が重要。

ダッシュボードとKPI設計のポイント

  • 稼働率だけでなくOEE、品質率、リードタイム、稼働可能時間の変化をセットで可視化する。
  • 閾値（しきい値）を設定し、アラートで異常を検知する。
  • 日次・週次・月次のトレンドと、シフト別・ライン別のドリルダウン機能を用意する。

導入プロセスのステップ

  1. 目的と範囲を定義する（何を稼働率で評価するか）。
  2. 標準定義と計算法を決める（可用時間、対象範囲など）。
  3. データ収集基盤を構築する（自動ログ・センサ・勤怠データ等）。
  4. ベースラインを測定し目標を設定する。
  5. 改善施策を実行し、効果をPDCAで回す。

最後に — バランスが肝心

稼働率は企業の生産性や収益性を測る重要指標ですが、「高ければ良い」という単純な目標に陥ると、品質低下や顧客満足度悪化、設備寿命の短縮を招きます。適正な稼働率は業種・事業戦略・品質要件に依存するため、OEEやリードタイム、コスト・利益指標と合わせた総合的な評価が必要です。データに基づく現状把握と小さな実験的改善を積み重ねることが、持続的な最適化につながります。

参考文献

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ビジネス
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