基本設計とは？建築・土木で押さえるべきポイントと実務ガイド

2025年12月25日 最終更新日時 : 2025年12月25日 エバープレイ編集部

はじめに：基本設計の位置づけと重要性

建築・土木プロジェクトにおける「基本設計」は、プロジェクトの設計プロセス中で概念設計（スキーム）と実施設計（詳細図）の中間に位置する重要な段階です。施主の要求条件を建物や構造物の形・性能・コスト・工期などに落とし込み、各専門分野（構造・設備・土木・環境など）との基本的な整合性を確立します。基本設計での判断がプロジェクトの方向性とリスクを大きく左右するため、ここでの設計品質と検証は後工程の効率化と工事コストの適正化に直結します。

基本設計の目的と成果物

基本設計の主な目的は次のとおりです。

  • 施主の要求（用途・面積・収容人数・設備レベル・予算・スケジュール）の具体化
  • 建築物・構造物の基本的形状、構成、主要寸法、配置の決定
  • 主要な構造方式、設備方式、材料の選定（概略）
  • 法規適合性（建築基準法等）の確認と必要な届出・審査の見通し整理
  • 概算工事費およびスケジュールの提示
  • 実施設計への引継ぎ資料（設計条件書、基本設計図書）の作成

具体的な成果物（納品物）はプロジェクトや契約により差がありますが、典型的には次のようなものが含まれます。

  • 基本設計図（平面図、立面図、断面図、配置図、矩計図、概略構造図など）
  • 設計条件書・基本設計仕様書（用途、仕上げ基準、設備レベル、環境・防災要件等）
  • 概算見積書（概算工事費、維持管理費試算）
  • スケジュール（基本設計完了→実施設計→工事発注の流れ）
  • 関係法令・届出の整理表、行政協議の必要性と方針
  • 地盤調査報告（必要に応じ）、環境アセスメントの基礎資料

基本設計で作成する図面の種類と目的

基本設計段階で用いる図面は、概念を関係者に正確に伝えることと、実施設計に必要な寸法や情報の基礎を示すことが目的です。代表的な図面とその役割を示します。

  • 配置図：敷地と周辺の関係、建物位置、出入口、車両動線、法規上のセットバックや高さ制限の確認
  • 平面図（スラブレベルごと）：部屋配置、動線、主要寸法、用途配分の確認（基本スケールは1/100が一般的）
  • 立面図：外観のプロポーション、開口部や仕上げの概略、高さの確認
  • 断面図：天井高、床レベル、躯体の厚み、設備スペースの取り方（PS、ダクトスペース等）の基準決定
  • 矩計図（詳細断面の概略）：基礎〜屋根までの構成を断面で示し、主要構造部の高さ関係や仕上げを把握
  • 概略構造図：主要な構造方式（ラーメン、壁式、鉄骨造など）とスパン、耐力壁配置の概略
  • 設備系の概略図：給排水・空調・電気の主要ルートと主要機器の配置イメージ
  • 土木（道路・橋梁・造成等）：縦横断図、路線長断面、土留めや擁壁の概略断面図

法規・規格の確認（コンプライアンス）

基本設計では建築基準法や関係法令・条例、消火や避難に関する基準、バリアフリー指針、環境規制等の基礎的な適合性を確認します。日本の場合、建築基準法（法令）に関連する要件は建物の用途や規模で変わるため、早期に法的な制約や許認可の必要性を洗い出して行政との協議計画を立てることが重要です。

コスト・工期の把握と概算精度

基本設計時の概算工事費は、一般に精度が概念設計より高くなりますが、実施設計での詳細が未確定であるため一定の幅（不確実性）があります。精度はプロジェクトや設計の成熟度によりますが、概ね±10〜30％程度の幅を想定して概算を提示し、不確定要素（地盤改良、仕様変更、複雑な構造など）を明記します。概算の根拠となる単価や類似事例データの出典、想定条件を明示することが重要です。

地盤・環境・調査の役割

地盤調査、既存インフラの確認、環境アセスメントや周辺環境調査は、基本設計の前半で実施されるか、少なくとも調査計画を立てておく必要があります。土木分野では現況測量や地形測量、地下埋設物調査が基本設計の前提条件になることが多く、これらが設計方針（基礎形式、排水計画、擁壁の配置等）を左右します。

設計調整と関係者マネジメント

基本設計は複数の専門分野が同時並行で検討されるため、整理された設計条件書と明確な合意形成プロセスが必要です。主な関係者は施主、設計者（建築・構造・設備）、施工予定者（早期に意見を求めるケースも多い）、行政担当、地元関係者などです。以下は調整で重要なポイントです。

  • 設計条件書を用いた合意形成（変更履歴の管理）
  • 構造・設備の基本方針を早期に確定し、重大な不整合を防ぐ
  • 行政や近隣まちづくりルールとの整合性（道路後退、景観条例、用途制限等）
  • 施工性・維持管理を視野に入れた基本ディテールの選定

BIM/CAD・デジタルツールの活用

近年、基本設計段階からBIM（Building Information Modeling）を導入するケースが増えています。BIMは設計の整合性確認、数量算出、干渉チェック（衝突検出）を早期に実施できるため、実施設計や工事段階での手戻りを抑制します。ただし、BIM導入には運用ルールやモデルのレベル（LOD：Level Of Detail）を事前に定める必要があります。

設計品質管理とレビュー

基本設計の品質を担保するために、段階的なレビュー（社内レビュー、専門レビュー、施主レビュー）をスケジュールに組み込みます。レビュー項目には法令適合、構造・設備の整合性、採用材料の妥当性、概算コスト、施工性、維持管理のしやすさ、安全性が含まれます。第三者の技術検討やコスト専門家の意見を得ることも有効です。

実施設計への引き継ぎと発注戦略

基本設計の終了時には、実施設計へスムーズに移行できるように成果物を整理します。発注形態（一般競争入札、指名競争、設計施工一括（DB）等）を踏まえた設計レベルの調整や、早期に施工者意見を取り入れるかどうかの判断も重要です。設計者は実施設計で必要となる詳細情報（寸法、取り合い、仕上げ仕様、納まり図）をどの程度まで基本図に含めるかを明確にしておきます。

よくあるトラブルと回避策

  • 不十分な法令調査→早期に法規チェックリストを作成し、行政協議の必要性を明確化する
  • 構造と設備の取り合い不整合→概略段階で干渉チェック、BIMや調整会議の実施
  • 予算超過→概算見積の前提条件を明示し、コストドライバー（地盤、特殊材料、設備性能）を特定して代替案を用意する
  • スケジュール遅延→重要な承認（行政、地元合意）を前倒しする計画とマイルストーン管理

基本設計チェックリスト（例）

  • 用途・定員・面積が設計条件書に反映されているか
  • 主要寸法・高さ・スパンが図面に明示されているか
  • 主要構造方式と耐震性能の方向性が決定しているか
  • 設備系（空調、電気、給排水、消防）の主要方式が示されているか
  • 法令（建築基準法等）上の主要な適合性が確認されているか
  • 概算工事費の算出根拠が明記されているか
  • 地盤調査や既存インフラの調査計画が組み込まれているか
  • BIMの利用原則（LOD、データ受渡しルール等）が定められているか
  • 主要なリスク（コスト、行政、地盤、近隣合意）が特定・対策が示されているか

まとめ：基本設計で求められる姿勢

基本設計は、プロジェクトの「骨格」を確立する重要なフェーズです。技術的・法的・経済的な観点から判断を行い、関係者間で合意を形成することが求められます。早期の調査と関係者調整、明確な設計条件とレビュー体制、BIM等を含むデジタルツールの適切な活用が、後工程の手戻りを防ぎ、コストと品質を確保する鍵となります。

参考文献

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建築・土木
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