気密性検査（気密測定）のすべて：目的・手法・設計施工の注意点と実務での活用法

2025年12月25日 最終更新日時 : 2025年12月25日 エバープレイ編集部

はじめに — 気密性検査が注目される理由

気密性検査（気密測定）は、建築物の隙間風の量や外皮の漏気性能を定量的に評価するための検査です。断熱性能や換気計画と密接に関係し、エネルギー消費、室内環境（温熱・湿度）、結露リスク、建物の耐久性、音環境にまで影響を及ぼします。近年、省エネルギーや高断熱・高気密住宅の普及、さらには国際的な基準（例：パッシブハウス）の導入に伴い、信頼できる気密測定と施工管理の重要性が高まっています。

気密性の指標と試験の基本

気密性を示す代表的な指標には、次のようなものがあります。

  • 相当隙間面積（C値）: 建物の隙間の合計面積を外皮面積で除した値（単位: cm2/m2）。日本で住宅の性能評価によく用いられます。
  • 換気回数（n50値）: 50 Paの差圧で測定した際の建物の気積に対する漏気回数（単位: 回/h）。世界的にはこのn50が主に使われ、パッシブハウス基準ではn50 ≤ 0.6 h−1が目標とされています。

測定は一般に「ブロワードア（気密測定機器）」を用いて行います。建物の開口（ドア・窓）を閉じ、意図的に室内を減圧または加圧して外気の流入・流出量を測定し、圧力と風量の関係から漏気量を算出します。試験圧力は通常±50 Paとされることが多く、複数の圧力点で測定して計算精度を上げることが一般的です。

測定の手順（実務フロー）

  • 準備: 建物の通常の開口部を閉鎖し、換気機器は運転停止（もしくは指定の状態）にします。玄関等のブロワー設置箇所を確保します。
  • 仮設シールと外気条件の確認: 測定中は雨風の影響を避けるため可能なら天候の良い日を選びます。大きな開口や未施工箇所は事前に仮設で封じます。
  • ブロワー設置・校正: ブロワードアを設置し、機器の校正状況を確認します。
  • 測定実施: 減圧・加圧のいずれかで複数の圧力点（例: 10、25、50 Pa等）を計測し、風量データを取得します。
  • 解析: 取得データから漏気曲線を作成し、C値・n50等を算出。必要に応じて漏気箇所の追跡（スモークペンや赤外線サーモグラフィー併用）を行います。
  • 報告と改善: 測定結果を報告書にまとめ、基準未達の場合は改善箇所の特定と補修実施、その後の再試験を行います。

測定時の注意点と品質管理

測定結果の信頼性を確保するためのポイントは次の通りです。

  • 測定条件の明確化: 通常の運用状態（換気運転の有無、暖房機器の状態）を明示して測定すること。条件によって結果が大きく変わるため、報告書に明記する必要があります。
  • 外皮面積・気積の精度: C値やn50の算出には外皮面積や室内気積が必要です。設計図や現地計測により正しく算出します。
  • 施工時期の選定: 施工完了直前か完了後どちらで測るかによって異なります。仕上げ前に測定すると隙間の発見と補修がしやすい一方で、実際の使用状態（外部付帯設備や仕上げによる気密性変化）を反映しない可能性があります。
  • 第三者検査と記録保存: 第三者機関による測定や、測定データ・写真の保存によって後からの品質追跡が容易になります。

設計・施工での具体的な注意点

高気密を実現するための設計と現場施工のポイントを紹介します。

  • 連続した気密層の設計: 気密シートや防風・防湿層を連続させ、取り合い（窓廻り、基礎廻り、軒先、竪樋回りなど）で切れ目が生じないよう詳細を設計図に落とし込みます。
  • 窓・ドアの施工: サッシの取り付け精度、窓まぐちのシーリング、枠廻りの断熱兼気密処理が重要です。メーカー指示にもとづく施工と、ジョイント部のダブルシール等が有効です。
  • 配管・ダクト・電気配線の貫通部処理: 配管周りの隙間は発生しやすい箇所です。専用の気密ボックスやシーリング材、気密スリーブを用いて処理します。
  • 内装仕上げとの協調: 内装下地や石膏ボードの継ぎ目で気密層が途切れることがあります。気密テープや専用シール材の採用、気密層を内側か外側どちらに配置するかの検討が必要です。

換気と気密のバランス — 健康と省エネの両立

高気密化はエネルギー削減や温熱環境の安定に寄与しますが、同時に計画換気の重要性が増します。気密を高めることで自然換気に頼れなくなるため、機械換気（第1種換気や給排気熱交換型）を適切に設計・運用しなければ、CO2濃度上昇、湿気滞留、室内空気質の悪化を招きます。

また、換気風量と給気経路の確保（給気口の位置、フィルターの選定、音対策）も検討課題です。気密性能が高い建物では、給気経路の圧力損失やファン性能により設計どおりの換気量が確保できないこともあるため、換気設計時に気密性を考慮する必要があります。

気密性が低いとどうなるか — リスクと損失

  • エネルギー損失: 不要な外気流入により暖房・冷房負荷が増加し、ランニングコストが上昇します。
  • 温熱不快と不均一温度: 隙間風による局所冷えや暖房ムラが生じ、居住者の快適性が低下します。
  • 結露・カビ発生: 外皮の局所的な冷却により結露が発生すると、材料劣化やカビの繁殖につながります。
  • 換気効率低下: 計画外の気流により換気計画が乱れ、室内空気質の悪化や局所的な湿気滞留を招くことがあります。

改善手法と補修の実際

測定で不合格または期待値に満たない場合の改善は次のようになります。

  • 漏気箇所の特定: スモークテスト、赤外線カメラ、可視化剤などを組み合わせて漏気経路を特定します。
  • 局所シーリング: シリコン系や変成シリコーン、ポリウレタン発泡など適材適所の材料で埋める。
  • 連続気密層の復旧: 気密シートの貼り直し、テーピング、気密BOXの設置などで層をつなぎ直す。
  • 再測定の実施: 補修後は必ず再測定し、改善効果を確認します。

実務での活用例 — 設計・施工と連携した品質保証

気密測定は単なる最終チェックではなく、設計段階からの品質管理ツールとして有効です。設計仕様に目標C値やn50を設定し、施工チェックリスト（サッシ処理、配管貫通、基礎～外壁取り合いなど）を作成、段階的に検査を行うことで、手戻りを最小化できます。また、コスト試算においても初期の気密対策費用はランニングコスト低減による回収が見込めるため、ライフサイクルコストで評価することが望ましいです。

目標値の目安（参考）

  • 既存の一般住宅: C値 5.0 cm2/m2程度を上回ることが一般的。リノベでの改善余地が大きい。
  • 良好な新築住宅: C値 1.0 cm2/m2以下を目標とする設計・施工が多い。
  • 高気密高断熱・パッシブハウス等: n50 ≤ 0.6 h−1など非常に厳しい基準が採用される。

なお、指標の使い分け（C値かn50か）は国や評価制度により異なり、どちらを採用するかは目的に応じて決めます。両者の換算には建物の気積や外皮面積が必要で、単純な一対一の変換はできないため注意が必要です。

費用とスケジュール感

気密測定の費用は規模や地域、測定業者によりますが、一般的な戸建て住宅で数万円〜数十万円程度が目安です。補修工事の費用は漏気箇所の範囲と施工内容により大きく変動します。測定は仕上げ工程との調整が必要なため、工程計画に計測と補修の余裕日を組み込んでおくことが重要です。

まとめ — 気密測定は設計・施工の必須ツール

気密性検査は単なる機器による数値取得ではなく、建物全体の性能を上げるための設計・施工のガイドラインです。早い段階から目標値を設定し、施工中の確認・補修・再測定を組み合わせることで、エネルギー効率、居住快適性、建物耐久性を高めることができます。気密性と換気のバランスを適切に取り、長期的な視点での品質保証を行うことが重要です。

参考文献

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