実効年率とは何か？計算式・比較・実務での使い方を図解でわかりやすく解説

2025年12月28日 最終更新日時 : 2025年12月28日 エバープレイ編集部

実効年率とは — 基本定義と直感

実効年率（実効年利率、英: Effective Annual Rate, EAR）は、利息の複利効果を含めて1年間で実際に得られる（または支払う）利回りを表す指標です。名目の年率（APR: Annual Percentage Rate、一般に表示される年利）と異なり、利息の計算頻度（年2回、月次、日次など）を考慮します。つまり、同じ「年率」でも複利回数が異なれば実際の利回りは変わるため、複数の商品を公平に比較するには実効年率を使うことが不可欠です。

実効年率の計算式

基本的な式は以下の通りです。名目年率をr（小数表示、例: 5%→0.05）、年間複利回数をmとしたとき：

EAR = (1 + r/m)^m - 1

例：名目年率5%で月次複利（m=12）の場合、

EAR = (1 + 0.05/12)^{12} - 1 ≒ 0.05116 → 約5.116%

利息が連続的に複利で計算される（極限としてのケース）場合は、連続複利の式を使います。名目年率（連続複利の基準）をRとすると：

EAR = e^{R} - 1

実効年率と名目年率（APR）の違い

  • 名目年率（APR）: 単純に率を年ベースで示した数字。多くの広告や契約書で提示されることが多いが、複利頻度は明示されていない場合がある。

  • 実効年率（EAR）: 複利を考慮した実際の年間利回り。比較や実際のコスト把握に適している。

一般に、複利回数が多いほどEARは名目年率より大きくなります（ただし名目年率が低ければ逆転はない）。消費者や企業が複数の金融商品を比較する際、利息計算の頻度を無視すると効果的な利子コストを過小評価または過大評価してしまいます。

期間利率と年換算の注意点

実務では「期間利率」（月利・日利など）から年利換算を行うことが多いです。月利i_mからEARを求める場合、

EAR = (1 + i_m)^{12} - 1

逆にEARから月利を求めるときは、

i_m = (1 + EAR)^{1/12} - 1

この変換は、例えば投資の利回り、ローンの返済スケジュール、クレジットカードの金利比較などで頻繁に用いられます。

手数料・費用の取り扱い — 実効年率だけでは不十分な場合

注意点として、実効年率は通常「利息の複利効果」を扱いますが、ローンや預金にかかる各種手数料・割引・成立時の費用を含めない設計になっている場合があります。実際の借入コストを正確に比較するには、APR（費用を含めた実質年率、国や商品で定義が異なる）や、実効利回りに手数料を加味した内部収益率（IRR）的な考え方を併用する必要があります。

実効年率の実務での使い方（代表例）

  • 預金・定期預金: 預金の利息が年何回複利されるかを確認し、実効年率で比較する。

  • ローン・カード: 同じ名目年率でも複利回数や手数料で総返済額が変わるため、実効年率（および総返済額）での比較が不可欠。

  • 投資の利回り比較: 分配や再投資がある場合は複利を考慮した実効年率で異なる商品の利回りを比較する。

  • 企業の資本コスト計算: キャッシュフローの割引率設定時に名目/実質（インフレ考慮）や複利頻度を揃える。

インフレや税金を考慮した実効年率（実質利回り）

名目利回りとインフレ率を使って、実質的な購買力の増減を示す実質利回り（実質年率）を計算できます。インフレ率をπとしたときの基本式：

実質利回り ≒ (1 + 名目利回り)/(1 + π) - 1

例えば名目利回りが5%、インフレ率が2%の場合、実質利回りは約2.94%です。税金も考慮する場合は、税後利回りを同様に計算して実効年率に反映させます。

複雑な契約の評価—APR、IRR、実効年率の使い分け

金融商品や融資契約を評価する際には複数の指標を組み合わせるのが望ましいです。代表的なもの：

  • APR（年率表示）: 主に借入の広告や契約で示される率。法的な表示ルールがある場合があるので注意。

  • EAR（実効年率）: 複利を考慮した比較用の率。

  • IRR（内部収益率）: キャッシュフローが不均等である投資やローンの真の収益率を表す。手数料や初期費用を含めた全体像を示す。

実務では、単純比較ならEAR、複数期にわたる複雑なキャッシュフローや手数料を含める場合はIRRを用いることが多いです。

よくある誤解と実務上の落とし穴

  • 「年率＝実際の利回り」と誤解しやすい：広告に出る年率と実際の利回り（実効年率）は異なる場合がある。

  • 手数料や前払い利息の無視：これらを無視すると借入コストを過小評価する。

  • 日割り・日数計算の違い：日数カウントの方法（30/360、Actual/365など）で利息額が変わる場合がある。

  • 税金や源泉徴収：預金や債券の利回りを比較する際、税後で比較しないと実態を見誤る。

実務でのチェックリスト（商品比較時）

  • 名目年率だけでなく、利息計算の頻度を確認する（年1回、半年、月次、日次など）。

  • 実効年率で年間ベースの利回りを算出して比較する。

  • 手数料、成立時費用、前払い利息などをキャッシュフローに含めてIRRや総返済額を確認する。

  • インフレや税金の影響を考慮して実質利回りを計算する。

  • 契約の「日割り・日数計算」ルールを確認する。

具体例：住宅ローンと預金の比較

例1：住宅ローン（名目年率1.0%、月次複利）

EAR = (1 + 0.01/12)^{12} - 1 ≒ 1.005 ≒ 1.005%（年あたり約1.005%）

例2：定期預金（名目年率0.95%、年1回複利）

EAR = 0.95%（年1回なら名目と実効は同じ）

上の例では名目で見るとローンは1.0%、預金は0.95%で差は0.05%に見えますが、複利頻度により実効年率は若干異なります。加えて、ローンは借入手数料や保証料、税金などがあるため、総コストはさらに複雑になります。

まとめ — 実効年率を実務で正しく使うために

実効年率は金融商品の比較において不可欠な指標です。利息の複利回数、手数料、税金、インフレなどの要素を整理し、EARをベースに総返済額や税後利回り、IRRと組み合わせて評価することで、より正確な意思決定が可能になります。特に消費者や中小企業が複数の貸し手や投資商品を比較する際には、表示されている年率だけで判断せず、実効年率と付帯費用の両面から検討してください。

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