建設現場で実効性を高める危険予知訓練（KYT）の実践ガイドと具体例
エバープレイ編集部はじめに — 危険予知訓練（KYT）とは何か
危険予知訓練（KYT：Kiken Yochi Training）は、現場で発生しうる災害要因を事前に発見・予測し、対策を検討・共有するための参加型安全活動です。特に建築・土木分野では作業環境や工程ごとに危険が変化するため、毎日の朝礼や作業前打合せ（トボックスミーティング／ツールボックストーク）に組み込んで実施されることが多く、ヒヤリ・ハットの低減や労働災害ゼロを目指す取り組みの中核となっています。
法的背景と位置づけ
日本の労働安全衛生法や関連規則は、事業者に対して安全衛生教育や危険有害要因の把握・対策（リスクアセスメント）を義務付けています。KYTは法令で明示的に「KYTを実施せよ」と書かれているわけではありませんが、日常的なリスクアセスメントや安全教育の具体的方法として位置づけられ、実務上は義務履行の有効手段として広く採用されています。
KYTの目的と効果
危険の早期発見：現場で見落としやすいリスクをチームで洗い出す。
行動変容の促進：作業者自身が危険を指摘し対策を考えることで安全意識が高まる。
コミュニケーション向上：業務間の情報共有や連携ミスを減らす。
再発防止と記録化：ヒヤリ・ハットや事例を教材化して全体で学習する。
KYTの主な形式（手法）
KYTには複数の実施形式があり、現場の特性や時間に応じて使い分けます。
場面想定型（シナリオ方式）：ある場面を想定して危険要因を挙げていく代表的手法。
写真／動画型：現場写真や動画を用いて視覚的に危険を議論する。
カード・掲示型：危険のカードを並べてグループで分類・優先順位付けする。
ロールプレイ型：実際の作業を模擬して動作の問題点を検証する。
チェックリスト併用型：既存の安全チェックリストと組み合わせて不足点を補う。
KYTの標準的な進め方（5ステップ）
1. シナリオ提示／現場提示：作業場面や写真、短い動画で状況を共有する。
2. 危険の抽出：参加者全員で『何が危ないか』をできるだけ多く挙げる。
3. 危険の評価：挙げた危険について重大性や発生確率を簡易に評価する。
4. 対策立案：優先度の高い危険に対して具体的な防止策（作業手順、保護具、監視など）を決める。
5. 実施とフォローアップ：決めた対策を現場で実施し、効果を確認・記録する。
建築・土木における具体的KYT事例
以下は現場で頻出する作業を想定した例です。実施時は現場固有の条件（天候、周辺交通、設備の制約など）を必ず反映してください。
掘削・開削作業：落石・土砂崩壊、重機との接触、転落。対策例：法面の仮支保工、バリケードと誘導、重機の死角確認、落石防止ネットの設置。
足場作業・高所作業：墜落、工具の落下、足場崩壊。対策例：二点支持の安全帯着用、工具落下防止措置（ヒモ・収納）、定期点検の記録。
クレーン作業：吊荷の落下、接触・巻き込み、地盤沈下。対策例：合図者の明確化、停留範囲の立入禁止、風速基準の設定、定期点検。
コンクリート打設：圧送ホースの反発、窒息・化学火傷、転倒。対策例：ホースの監視者配置、防護手袋・眼鏡の着用、適正な作業足場。
交通誘導・路上作業：車両と接触、夜間視認性不足。対策例：交通規制計画の作成、反射材・照明の活用、周辺住民への事前周知。
ファシリテーターの役割と進行のコツ
KYTの効果はファシリテーター（進行役）に大きく依存します。ポイントは以下の通りです。
中立的に意見を引き出す：否定や即断を避け、参加者が発言しやすい雰囲気をつくる。
時間管理をする：短時間で要点を出すことで現場の負担を抑える（5〜15分が目安）。
具体化を促す：抽象的な対策ではなく誰がいつ何をするかを明確にする。
記録とフィードバック：検討結果を記録し、実施後にフォローアップを行う。
KYTの導入・定着化のための施策
トップの関与：安全方針を明確にし、現場への参加を促すこと。
教育と訓練：ファシリテーター研修や実技訓練を定期的に行う。
日常業務への組込み：朝礼や作業前打合せに必ず組み込む仕組みを作る。
デジタル化の活用：写真共有アプリや電子チェックリストで記録を見える化する。
成果指標（KPI）の設定：ヒヤリ・ハット件数、改善実施率、労働災害発生率などを追う。
計測可能な効果と評価方法
KYTの効果を評価するには定量・定性の両面から見る必要があります。代表的な指標は次の通りです。
定量指標：有休災害件数、休業災害発生率、ヒヤリ・ハット報告件数、是正処置の実施率。
定性指標：作業者の安全意識調査、現場でのヒヤリ・ハット傾向の変化、ファシリテーションの質。
よくある失敗とその対策
形骸化：単なるルーチン化で効果が出ない。→現場固有の事例を使い、毎回少し変化を加える。
責任追及型になる：ミスを個人の責任にすることで報告が減る。→原因分析はシステム視点で行い、心理的安全性を確保する。
対策が抽象的：『気をつける』で終わる。→誰がいつ何をするか（担当・期限）を明記する。
フォローがない：決めただけで実施確認をしない。→定期的な現場点検でチェックを入れる。
最新の活用例：デジタル技術とKYTの融合
ドローン撮影による高所や広域の作業状況可視化、スマートフォンアプリでの写真共有とコメント、AIによるヒヤリ・ハット分類など、デジタルを活用することでKYTの効率と精度が向上しています。ただし、ツールは目的に合わせて選び、現場の運用負荷を増やさないことが重要です。
実践チェックリスト（現場担当者向け）
今日の作業場面を簡潔に共有したか？
全員から危険要因が出たか？（口火を切る準備あり）
優先的な危険に対し、具体的な対策と担当者、期限を決めたか？
対策を現場で実施し、確認記録を残したか？
発見したヒヤリ・ハットは収集・分析し、改善に結び付けているか？
まとめ — 危険予知訓練を“生きた”活動にするために
KYTは単なる形式ではなく、現場での安全文化を育てるための対話的プロセスです。効果を出すには、トップのサポート、ファシリテーターの技術、記録とフィードバックの仕組み、そして現場が主体的に参加する文化づくりが不可欠です。特に建築・土木の現場では作業の多様性とリスクの流動性が高いため、KYTを日常業務に組み込み、継続的に改善していくことが安全な現場を築く鍵となります。
参考文献
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